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注文住宅を購入すると、火災保険や地震保険など加入する保険がいくつかあります。日本は地震が多く、近年は雨による被害も増えているため、保険の加入は欠かせません。そこで今回は、マイホーム購入時に加入する保険について紹介します。
火災保険は火災に備えて加入する保険です。保険の内容は火災にとどまらず、台風などの自然災害による被害もカバーしてくれます。戸建ての場合、火災保険の対象となるのは建物本体と、車庫や物置、塀などのすべてです。最近の火災保険は住まいの形態によって補償内容を選べるものが多く、必要な補償を選択できるものが主流です。
火災保険の内容で迷ったときは、住まいの立地や周辺環境を軸に選ぶとよいでしょう。水漏れ修理や鍵の紛失などのトラブル対応で利用できる付帯サービスも充実しているので、ライフスタイルに合わせて選びましょう。
地震が多い日本で加入しておきたいのが、地震保険です。地震保険の対象は家屋と家財になっており、保険料は建物の構造と住まいの地域によって決まります。耐震割引もあるので、耐震性に優れた住宅であれば、保険料は割安です。地震によって建物に被害があった場合「全損」「半損」「一部損」の3段階に分けて判定され、被害状況に応じて支払われる保険金額が異なります。
地震によって住宅で火災が起きた場合、基本的に火災保険は適用されないので注意してください。また、地震保険は火災保険の上乗せでしか加入できず、単体で加入することはできません。
家財保険に加入すると、火災保険ではカバーされない生活用品全般をカバーすることができます。火災保険では建物は補償されますが、家財や家電は補償の対象外となってしまいます。そんなに高価なものは持っていないから必要ないと、家財保険には加入しない方も多いでしょう。実際には家財保険では家電から衣類まで幅広く補償されるため、加入しておいた方が安心です。火災で家財がすべて破損してしまったとなると、対象金額は数百万から1千万以上にもなるといわれています。
雨漏りで家電が壊れてしまったり、子どもがおもちゃを投げてテレビを壊してしまったりしても、家財保険に加入していればカバーされるので検討してみるとよいでしょう。
火災保険の補償開始日は、引き渡し日を目安にしましょう。新築物件は設備が新しいため、設備不良や漏電が原因で火災が発生する可能性は高くありません。しかし、隣家のもらい火の可能性や、失火で火災にあう可能性もないとは言えません。不動産は引き渡した時点で、すべての責任が持ち主になります。新築物件であっても油断せず、万が一に備えて引き渡し日には加入しておきましょう。
引き渡し日に補償を開始するには、引き渡し前までには契約をしておき、保険開始日を引き渡し日に設定しておくとよいでしょう。
保険金額が高ければ、支払う保険料も高くなります。保険の金額は建物の構造や耐震性能、規模、年齢などによって決まるため、一概にいくらくらいとは言えません。家財保険については世帯主の年齢と、家族構成をもとに算出すると、必要な額を確保することができます。
火災保険の補償範囲については、立地や周辺環境によって大きく異なります。近くに大きな川があったり過去に水害があった場所では、リスクをカバーするために補償範囲に設定することが大切です。