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土地探し

土地を所有していない状態で注文住宅を建てるなら、土地探しも必要です。ここでは土地探しの注目ポイントや土地の種類、制限などをまとめています。

土地探しで注目すべきこと

土地探しでは価格やエリア特徴など、さまざまな要素に注目しましょう。以下のポイントを押さえておくと、快適に過ごせる土地を探しやすくなります。

土地相場

土地の評価額である「公示価格」と路線ごとに決定される「路線価」を把握しましょう。2つの価格を踏まえ、気に入った土地を選定するのが◎。

エリアの治安、交通状況、環境(将来的な展望も含める)

エリアの治安や周辺環境も注目ポイントです。安心して住める、将来的に過ごしやすいなどの条件が満たされているか確認してください。

近隣の状況

ストレスなく生活するために、事前に周辺の住居形態や近隣住民の雰囲気などは調べる必要があります。

生活の利便性

利便性も住む土地を決める重要な要素です。スーパーやコンビニなど生活するうえで外せない条件を押さえ、利便性を考慮して土地を選ぶのが◎。

通勤・通学の利便性

通勤・通学する家族がいる場合、駅からの距離や治安、交通網といった条件の良さは必須。実際に歩いて安全性や利便性をチェックするのがおすすめです。

公共施設や病院の有無

病院や市役所などが近くにあると、何かあった場合も対応しやすくなります。購入したい土地からどのくらいの距離にあるか見ておきましょう。

過去の災害状況

過去に災害が起こった地域かどうか、土地履歴や災害歴をチェックしましょう。

災害の心配がない土地を選ぶのがベストですが、現代の日本において絶対に安全な場所はまずありません。もし希望する土地が過去に大規模な災害が起こったエリアだったら、その後の対策が万全か、納得できるまで調べましょう。

土地の種類

家が建てられる土地には制限があります。土地の目的を示す「用途地域」は12種類あり、工業専用地域以外は家を建てることが可能です。中でも家を建てるのにおすすめの4つの住居専用地域を紹介します。

第一種低層住居専用地域

建物の高さが10~12m以下に制限されている地域。住宅以外の用途が制限されており、快適な住環境といえます。

第二種低層住居専用地域

建物の高さが10~12m以下に制限されているエリアで、住居や公共施設、日用品店舗などが建築できます。

第一種中高層住居専用地域

住宅や図書館、学校など中高層の建物が建築できるエリアです。公共施設が近く、通勤・通学の利便性が高くなっています。

第二種中高層住居専用地域

学校や各種店舗など中高層の建物が建築できます。土地によっては学校やスーパーなど生活に欠かせない施設が近隣に建つのが特徴です。

土地の法規的制限

土地に建築物を建てる場合は、法規的な制限がかかります。主な制限内容を紹介します。

建ぺい率

敷地における建築面積の割合を示す値です。建物を上から見たときの面積を基準にしており、数値の大きさで建物の広さが変化します。

容積率

敷地に対する建物の延床面積(建物内の床面積の合計)の割合です。たとえば土地面積40坪で容積率が150%の場合、延床面積は60坪まで広げられます。

斜線制限

建物の各部分に関する高さの制限です。前面道路に関係する「道路斜線」や土地の北側からかかる「北側斜線」などがあります。

防火地域

防火に対しての厳しい基準が設けられている地域。防火地域では原則、木造で3階建ての建物や100平方メートル以上の住宅を建てる場合は、「耐火建築物」にすることが義務付けされています。

準防火地域

防火基準が定められている地域です。建物は耐火建築物で建てなくてはいけません。耐火建築物でない場合は、屋根の不燃化や防火措置を付けることが決められています。

不動産会社に土地探しを依頼する際にまとめておくこと

不動産会社に土地探しから依頼する場合、条件をまとめておくと要望通りの土地が手に入りやすくなります。自分の重視する条件に合わせ、依頼しましょう。

予算

土地は注文住宅と同様、購入に数百万~数千万かかるため、予算を決めずに購入するのはNG。必ず事前にかけられる予算を組み、範囲内で条件が良い土地を探しましょう。

住みたい地域・エリア

住みたい地域・エリアにこだわりがあるなら、気になったエリアをしっかり調べましょう。周辺環境や利便性を踏まえて、住みやすい土地を探すのがベストです。

家づくりの規模・期間

家作りの規模や期間を打ち合わせしないと、希望と異なる家が建ってしまう可能性も。家づくりの規模や期間は事前に話し合いましょう。

好みの土地が既に見つかっている場合

土地だけ先に見当がついている場合の注意点として、そこが「建築条件付きの土地」か否かという問題が。建築条件付きの土地は、そこで家を建てられる住宅会社や工務店が指定されているため、他に希望の工務店などがあっても家づくりを依頼することができません。必ず不動産会社に確認してもらいましょう。

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